いま東京が名乗りをあげている２０１６年の第３１回オリンピック競技大会の開催地は、来年（０９年）１０月２日、コペンハーゲンで行われるＩＯＣ総会のさいに、委員の投票によって決められます。その総会に出席した投票権をもつ委員の過半数を獲得した都市が開催地となります。
  開催地に名乗りをあげた都市は、バクー（アゼルバイジャン）、シカゴ（アメリカ）、ドーハ（カタール）、マドリード（スペイン）、プラハ（チェコ）、リオデジャネイロ（ブラジル）、それに東京の７都市。ＩＯＣはこの中から本年６月に４〜５都市を“立候補都市”（Candidate City）に選びます。したがって現段階で７都市は“申請都市”（Applicant City）でしかありません。ということは、２〜３都市は書類審査で落とされることになるからです。
   ６月の書類審査を通り、立候補都市になれば、国際的な招致活動もできるようになるのですが、最近は多くの制限があり、ＩＯＣが定めた範囲内でしか動けない仕組みになっております。８月には北京でオリンピックが開かれます。この場が招致活動の願ってもない舞台となることは間違いないでしょう。当然のことながら、日本選手団の成績とバロメーターの１つになることもあり得ます。２００９年２月になると、ＩＯＣに対して今度は“立候補ファイル”を提出しなければなりません。本年１月に提出したのは“申請ファイル”で立候補都市として認めてもらうための書類でしたが、“立候補ファイル”は、さらに精度の高いものが求められます。
   さらに２００９年４月〜５月には、ＩＯＣ評価委員会の視察を受けます。このメンバーはＩＯＣ委員、ＩＦ、ＮＯＣ、パラリンピック代表の１０数人からなり、彼らは立候補都市を平等に回り、投票権をもつ１１５人のＩＯＣ委員が参考になるようなレポートを作成します。それと前後してＩＯＣは、独自の調査機関を使い、立候補都市の市民およびその国民のオリンピックに対する関心度・期待度などを調べます。そして１０月２日、各立候補都市のプレゼンテーションにつづき、ＩＯＣ委員の投票に入ります。投票によって過半数を獲得する都市がなければ、その都市最下位の都市が落とされて行く方式がとられます。これはＩＯＣならではの方式と言えます。